【高3必見】2021年度 大学新入試制度 推薦入試編①

2020 8/07
【高3必見】2021年度 大学新入試制度 推薦入試編①

こんにちは、ドリーム・チームの新田です!

今回は2回に分けて、大学の入試制度に関してお話していきたいと思います。

特に、「旧AO入試<総合型選抜>」「旧推薦入試<学校推薦型選抜>」について重点的に話をします。

目次

2021年度 AO・推薦入試について

この時期面談でもよく話題に上るテーマですが、

特に今年は入試の変更年にあたること、

そしてコロナ禍も大きく影響し、

早めに進学先を決めたいという受験生の心理が働くことも予想されます。

例年以上にこれらの入試形態に注目が集まる可能性がありますので、

受験を考えている人は早めの準備と対策が必要です。

最初に、一般選抜も含めた入試形態の整理しておきましょう。

入試制度まとめと変更点

まずは、一般入試も含めた入試制度の情報と変更点を、下記にまとめます。

文字が多くなっていますが、重要な内容です。

入試制度の基礎知識がまだない人は、特にしっかり目を通しましょう。

2020年度までの
旧名称
2021年度からの
新名称
おもな特徴と変更点
一般入試一般選抜 最も中心的な選抜方法。
 国公立大で約80%、私立大で約50%の受験生がこの形態で入学している。
 2021年度変更点として大学側には、
①大学入学共通テストを積極的に活用すること
②独自試験では、幅広い学力や、実社会で活用できる能力を問うように努力すること

が求められるようになる。
 また、調査書をはじめ、志望理由書・活動報告書・学修計画書なども積極的に活用して選抜を行うように求められる。
AO入試総合型選抜 私立大では1900年代、国公立大では2000年以降に急速に広まった入試形態。一部の大学では、受験生の青田買い的に利用され、学力不問の一芸入試などと呼ばれたこともある。
 各大学のアドミッションポリシーに合った受験生を、面接やプレゼンテーションなどを通じて時間をかけながら選抜するというのが本来の趣旨。
 入学者の割合は国公立大で約15%、私立大では約11%(2017年度)であり、全体に占める割合は多くはないが、国公立大の中には後期選抜を廃止または縮小して、総合型選抜に定員を振り分けるなど、今後が注目される選抜形態といえる。
新しく始まる総合型選抜では、志望理由書・活動報告書(自己PRに近い)・学修計画書などの資料(書類)を積極的に活用することに加えて、
①大学入学共通テスト
②各大学独自の評価方法(小論文、プレゼンテーション、口頭試問、実技、各教科・科目に係るテスト、資格・検定試験の成績等)
いずれかの学力検査を必ず採用するよう大学側は求められる
 また、出願(エントリー)については9月1日以降、合格発表については、11月1日以降と定められた。
(コロナ禍の影響で2週間~1か月程度後ろ倒しになる可能性がある)
推薦入試学校推薦型
選抜
 全大学の9割以上の大学で実施されている選抜形態。一般選抜や総合型選抜とは異なり、高等学校の推薦書が必要になる。
 入学者の割合は国公立大で約15%、私立大では約40%(2017年度)であり、特に私立大ではこの形態での合格者が多くなっている。
 選抜方法は大学によって異なり、例えば国公立大医学科の「地域枠推薦」、私立大学の「スポーツ推薦」「有資格者推薦」「課外活動推薦」など特徴的なものも多い。
 2021年度入試以降の変更点としては、小論文など受験者自らの考えに基づき論を立てて記述させる評価方法のほか、プレゼンテーション、口頭試問、実技、教科・科目に係るテスト、資格・検定試験の成績、共通テストなど、学力を確認する評価を実施することが必須となる。
 出願は11月1日以降、また合格発表は12月1日以降と定められており、コロナ禍による日程の変更はない予定となっている。

まずは、変更点をまとめました!

次回は、「推薦入試のポイント」を紹介します!

気になる方は、ぜひこちらをご確認ください。


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